「子供の教育資金、どのくらい準備すればいいの？」「貯金だけで間に合うか不安…」そんな悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。教育費は年々増加傾向にあり、将来の学費を計画的に準備することが求められています。
教育資金を効率的に準備する方法として「投資」を選択する人が増えています。貯金と併用することで、時間を味方にしながら資産を増やすことが可能です。5歳の息子を育てる著者もジュニアNISA（2023年で終了後、引き続き非課税で運用中）と息子名義の投資信託、著者名義の積み立てNISA（2023年で終了後、引き続き非課税で運用中）と新NISAを活用しています。この記事では、教育資金を長期的に賢く増やすための投資方法やポイントを解説します。
具体的には、教育資金の必要額の目安、投資を始めるための基本的なステップ、リスクを抑えた運用方法について詳しくご紹介します。子供の未来のために、安心して準備を進められるヒントを一緒に見つけていきましょう！
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子供の教育資金の必要額とは？まずは目標を把握しよう
教育資金が必要になる時期と主な費用の内訳
子供の成長に伴い、教育費は段階的に必要になります。文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査」によれば、幼稚園から大学までの教育費は進学先や学校の種類（公立・私立）によって大きく異なります。これらのデータを元に、家庭の状況に合わせた目標額を設定することが重要です。
幼稚園から大学までの学費の目安
以下は、文部科学省の調査結果をもとにした、教育費の年間平均額です。
- 幼稚園
- 公立：約22万3,000円
- 私立：約52万8,000円
- 小学校
- 公立：約32万1,000円
- 私立：約159万8,000円
- 中学校
- 公立：約48万7,000円
- 私立：約140万6,000円
- 高等学校（全日制）
- 公立：約45万7,000円
- 私立：約96万9,000円
これらの費用は授業料だけでなく、給食費や学校外活動費も含まれています。特に私立校の場合、公立に比べて数倍の費用がかかるため、選択肢によって大きな資金差が生まれることがわかります。
公立と私立でどれくらい差が出るのか
全て公立の場合、幼稚園から高校卒業までの総額は約540万円程度。一方、全て私立の場合は約1,800万円に達するとも言われています。この差を理解し、家族の将来設計に合わせて計画的に準備を進めることが大切です。
大学進学にかかる費用
大学に進学する場合、さらに多額の費用が必要です。日本学生支援機構のデータによると、初年度の納付金は以下の通りです。
- 国公立大学：約82万円
- 私立大学（文系）：約116万円
- 私立大学（理系）：約152万円
これに生活費や教科書代などが加わるため、大学進学は家庭の教育資金計画において特に重要なポイントとなります。
教育資金を早めに準備する重要性
早い段階で準備を始めることで、計画的に無理なく資金を積み立てることが可能です。特に投資を活用すれば、時間を味方にした資産形成が期待できます。長期間で少額ずつ積み立てることで、家計に大きな負担をかけることなく目標を達成することができます。
我が家の運用状況
5歳の息子のための運用です。
自分が親になってこんなに教育資金が必要になるのか・・と実感する日々です。
ジュニアNISAでの運用状況
我が家では、子供の大学資金を目的にジュニアNISAを活用してきました。2025年1月時点で、元本3,843,512円に対して運用益1,305,193円を得ており、現在の資産は5,148,705円となっています。この資産は、セゾン投信の「セゾン・グローバルバランスファンド」（全世界、株式と債券を半分ずつインデックスファンド）と「セゾン資産形成の達人ファンド」（株式アクティブファンド）に半々投資しています。
ジュニアNISA制度の終了により、2024年から18歳まで引き出し制限がなくなる予定ですが、我が家では運用を継続し、息子が18歳で課税口座へ払い出される前の17歳時点で非課税で売却する計画を立てています。
息子の投資信託への積立
ジュニアNISA終了後、息子の児童手当やお年玉を活用して、楽天証券を通じて息子名義の投資信託に投資を始めました。2025年1月時点で、元本は335,500円、運用益は59,560円、資産総額は395,060円となっています。
投資先は、eMAXIS Slim米国株式（S&P500）とeMAXIS Slim全世界株式の2種類です。これらのファンドは低コストで分散投資ができ、長期的な資産形成に適しています。この資金は、息子が成長した際に渡す予定であり、彼の未来を支えるだけでなく、金融リテラシーの向上にもつなげたいと考えています。
もう少し大きくなったら運用状況を定期的に息子と一緒に確認し、「お金がどのように増えるのか」「投資にはどのようなリスクがあるのか」などを学べるようにしたいです。これにより、子供が将来、経済的な判断力を身につけ、自立した資産運用ができるようになることを期待しています。
高校までの教育資金は預貯金と新NISAを活用
高校卒業までに必要な教育資金については、ジュニアNISAや投資信託ではなく、預貯金や私自身の新NISAを活用して準備しています。これにより、必要なタイミングで確実に資金を確保できるよう心がけています。
住宅ローンとのバランス
我が家には住宅ローンがあるため、一時期、一般NISAや積み立てNISAを売却し、繰り上げ返済に充てたこともありました。借金があるという心理的な負担を軽減するための判断でしたが、現在は金利と投資リターンのバランスを再評価し、年5〜7%の運用リターンを目標に資産を増やすことを優先しています。 繰り上げ返済は一時休止し、住宅ローン金利よりも高いリターンが期待できる投資に資金を回しています。
我が家の運用におけるポイント
- 目的別に資産を分けて運用 ジュニアNISAは大学資金、息子名義の投資信託は将来の自立資金、高校卒業までの教育資金は預貯金と新NISAを活用するなど、目的に応じて資産を分けて管理しています。
- ジュニアNISAは17歳で売却 課税口座への移行前に売却することで、課税や運用上のリスクを回避し、確実に資金を活用します。
- 投資を通じた教育の実践 息子名義の投資信託を活用して、金融リテラシーの向上を図ります。親子で運用状況を確認することで、経済やお金の仕組みを学ぶきっかけを提供したいです。
- 投資リターンと住宅ローン金利のバランスを考慮 住宅ローン返済と資産運用をバランスよく進め、心理的負担を軽減しながら効率的な資金運用を目指しています。
ジュニアNISAや投資信託を活用した資産運用は、子供の未来を支えるだけでなく、家族全体の資産形成にも役立つ方法であると考えます。これからも計画的に資産を管理しつつ、家族の安定と成長を目指して運用を続けていきます。
子供の教育資金を投資で準備するメリットと注意点
貯金だけでは足りない理由と投資の重要性
現在の超低金利の状況では、貯金だけで教育資金を準備するのは困難です。一方、投資を活用すれば、資産の増加を目指しながら効率的に資金を準備することが可能です。
インフレリスクを考慮した資産運用の必要性
教育資金は長期的に必要となるため、インフレリスクも考慮する必要があります。将来の物価上昇に備え、投資を通じて資産価値を維持・向上させることが重要です。
時間を味方にする投資の力
長期投資は、複利効果を最大限に活用できます。例えば、年利3%で10年間運用すれば、元本が約1.34倍に増える計算です。時間を味方にすることで、より少ない負担で目標額に到達することが可能です。
投資を始める前に知っておきたいリスクと注意点
元本割れのリスクをどう防ぐか
教育資金は確実に準備したい資金であるため、リスクを抑えることが重要です。分散投資や低リスクの投資商品を選ぶことで、元本割れのリスクを軽減できます。
子供の教育資金に適した投資方法とは
教育資金には、使用時期が明確であることを考慮し、リスクが低く中長期で運用できる商品が適しています。新NISA、低コストの投資信託などがその代表例です。
初心者向け！教育資金を投資で増やす具体的な方法
教育資金に適した投資商品
新NISAでコツコツ資産形成
2024年から開始された新NISAは、教育資金のための投資にも最適な制度です。新NISAでは、以下の特徴があります：
- 非課税限度額：年間360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）
- 非課税期間：無期限（従来のつみたてNISAや一般NISAと異なり、非課税期間に制限がありません）
- 対象商品：つみたて投資枠ではインデックス型投資信託など、成長投資枠では個別株やETFも選択可能
新NISAは、従来のつみたてNISAをベースに拡充され、長期的な資産形成がさらにしやすくなりました。教育資金のような明確な目標がある資金準備には、つみたて投資枠でコツコツと積み立てを行うのがおすすめです。
ジュニアNISAについて
ジュニアNISAは2023年に新規口座開設が終了しましたが、2024年以降も既存のジュニアNISA口座では引き続き非課税運用が可能です。しかも18歳になるまでの払い出し制限がなくなるため、柔軟な資金利用ができるようになりました。すでに口座を持っている場合は、引き続き有効活用が可能です。
投資信託を活用した安定運用
投資信託は、教育資金の準備に適した投資商品です。分散投資が容易で、リスクを抑えつつ資産形成ができます。インデックス型の投資信託は手数料が低く、長期的に安定したリターンを目指せるため、新NISAのつみたて投資枠で選ぶ商品としてもおすすめです。
教育資金を安全に運用するためのポイント
分散投資でリスクを軽減する方法
資産運用では、株式や債券、現金など異なる資産クラスに分散投資することでリスクを軽減できます。新NISAの制度を活用し、つみたて投資枠と成長投資枠を組み合わせることで、バランスの取れたポートフォリオを構築しましょう。
教育資金運用の途中で見直すべきタイミング
教育費が必要になる時期が近づいた場合や、市場環境の変化があった場合には、投資内容を見直すことが重要です。安全資産（現金や債券）の割合を増やし、リスクを抑えた運用に切り替えることで、必要なタイミングで資金を確保できます。
まとめ：子供の教育資金を無理なく準備するために
投資を活用することで得られる安心感
教育資金の準備に新NISAや投資信託を活用することで、計画的かつ効率的に資産を形成できます。投資を取り入れることで、インフレリスクにも対応し、将来の不安を軽減することが可能です。
今日からできる小さな一歩の重要性
投資は早く始めるほど複利効果を得やすくなります。少額からでも始められる新NISAの活用や投資信託の積立を始めることで、子供の未来に向けた一歩を踏み出しましょう。
教育資金の準備は、子供の未来だけでなく、家族全体の安心感にもつながります。効率的な資産形成を目指して、一緒に頑張りましょう！
